2020.12.01

NY便り「変化していくアメリカのテニスコーチ教育システム。コロナ禍で無料提供も」

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コーチとしての資質を問うことで
テニスというスポーツを広げる

過去に、アメリカのスポーツチャンネル『ESPN』が、2017年～2018年の間にLSU（ルイジアナ州立大学）の女子テニス選手がフットボール選手から身体的虐待を受けていたことをテニス部のコーチが知りながら、事実を隠していたことを報じたことがある。

だからこそ、③の教育システムを受講することや、④の身元調査では民間企業に委託し、そのコーチの犯罪歴まで調べ、現場で起こっていることの解決を見出したかったのかもしれない。

コーチの実技ではなく、資質を問うた教育システム

スポーツの現場では、競技とそれ以外の境界線が曖昧な部分も多い。そのグレーゾーンに一歩踏み込み、タブーとされる問題に協会が取り組んだことは大いに評価すべきところだ。

いまや“会費だけ納めてもらえれば良い”という協会の考え方は、過去の遺物だ。今のスポーツの現場で起こっている問題に目が向けられたことは、テニスというスポーツを草の根から広げていこうとする意図を感じられる。

コロナ禍でもできることを着実に進められており、ラジオからは「テニスは距離を保ってできる安全なスポーツです！」とUSTAが宣伝をしている。インドアシーズンとなったニューヨークのテニスクラブは、コロナの感染拡大により、いつジム施設と同じような扱いで業務停止になるのかわからない状況になりつつある。

まだ、コロナの波が収まったわけではない。クラブオーナーやテニスコーチの正念場は、これからかもしれない。

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文＝知花泰三(全米プロテニス協会公認指導員資格保持者)

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